子宮頸がんワクチン被害の教訓 世界日報社編集委員 山本 彰 氏

　今朝の講師は世界日報社の編集委員の山本彰氏。テーマは最近話題になっている「子宮頸がんワクチンの被害」。全国で２２５９名の副反応で苦しんでいる女性がおられるという事です。予防ワクチンを打って、逆に予想もしなかった難病に悩むという現実がある。人口１０万人に２５．３９人の発症率ということで、深刻な社会問題になっているとのこと。

　日本は「権威」に弱く「欧米」に弱い為、上から紹介されるものを素直に受け入れるという体質があり、この問題の原因の一つになっているという事。2009年にこのワクチンの接種が始まったが、このワクチンの有効期間は９年と云われる。必要なのは20歳前後からと思われるので、
小学生の低学年に打っても実際は無駄な例が多い。ガン発症をにより亡くなる年齢層も５５歳以上の高齢者に多く、20歳前後は極めて低い。

　社会問題化したのはインターネットの普及により、同じような症例被害を持つ人たちが居ることが判り、声を上げ始めたことによるそうだ。欧米でも同じような副反応があることが判るようになり、これはおかしいぞという事になりワクチン接種の義務化が見直された。生ワクチンというものは病原体を薄めてそれを摂取するものなので好いモノではない。一歩間違えば非常に危険な代物である。

　平成２５年３月２９日、参議院本会議で予防接種法が改正され、４月１日から子宮頸がんの予防ワクチンの接種が義務付けられたが、同時進行の形で副反応の症例が社会問題化し、今年の６月以降、積極的なワクチンの接種が行われなくなった。これは被害者連絡会の活動の
成果である。


 データを見せながらワクチン接種の
必要性が必ずしもあるわけでないことを
説明される山本氏。








このワクチンは欧米形の生活習慣から
うまれたもので、日本にはなじまない。
打つなら自分の意志に照らして行うべき
類の対策であり、義務化は？である。

　婚外子の問題が最近世の中を
騒がせているが、日本では2.2％しか
それに相当する人がいない実態で、
欧米並みの結論を下すべきではない。
性モラルが欧米と日本では異なる訳で、
国際的な傾向としてそれを日本の
社会に持ち込むことは甚だ疑問である。
日本の文化・伝統に立った対処を
するというのが正しい選択である。